「生命保険」は、広義には死亡や病気、ケガ、介護など、人の生命・身体に関するリスクに備える保険全般を指します。中でも代表的なものが、被保険者が死亡したときに保険金が支払われる死亡保障の保険（＝死亡保険）で、このような保険を指して「生命保険」と呼ばれることもあります。
生命保険（死亡保険）には、一生涯にわたり保障が続く「終身保険（終身死亡保険）」や、保障期間が決まっている「定期保険（定期死亡保険）」などがあります。


病気やケガ、重い病気、障がい・介護、万一への備えなど、一人ひとりのご希望に応じて組み合わせることができる総合型の保障保険です。


医療保険とは、病気やケガの治療を目的とする入院や手術の際に、自己負担額分の医療費や、差額ベッド代、交通費などの雑費、場合によっては休職による収入減少分などを補うことを目的とした保険です。
また近年では、先進医療という一般医療と比べるとその技術・治療効果は高いが、技術料も高い場合があり、さらに健康保険の適用対象外ですので治療費用は全額自己負担となる治療であることから、この先進医療治療費をまかなう特約は人気があるようです。
医療保険を選ぶにあたって単純に保険料のみを比較される際には、まずは入院給付金と手術給付金の比較を行ったうえで、ご自身の状況に合わせて必要な特約を付加するか否かを検討することが基本となります。なお、支払った保険料は一定の条件のもとで生命保険料控除（所得税控除・住民税控除）の対象となります。


病気やケガで長期間、働けなくなった時の収入を助けます。病気やケガで働けなくなり、長期間収入を得ることができない就業不能状態になった場合の保障を確保できる保険です。
「住宅ローンを返済中の方は就業不能保険で備えましょう」通常、住宅ローンを組む際にはローン契約者が死亡・高度障害状態となった場合に残りの住宅ローンを返済するための団体信用生命保険（団信）に加入します。しかし、団信ではほとんどの場合、長期入院や在宅療養は保障の範囲外です。病気やケガで働けなくて収入が途絶えていても、住宅ローンの返済や日々の生活費は必要なので、別途、就業不能保険で保障を用意しておけば、万が一の時も安心です。
就業不能リスクに備える保険は、民間保険では1974年より発売されており、当初は、給付期間1～2年の短期のものが主流で、長期の就業不能リスクに備える保険が登場するのは、1994年にアメリカの傷害・疾病保険の大手であったユナム・グループのユナム・ジャパン傷害保険が発売を開始してからです。就業不能保険は団体契約としての加入が見込まれましたが、企業の福利厚生費の抑制により普及が進まず、日本における就業不能保険の加入率は、米国の200分の1となっています。


がん保険とは、がん治療のための経済的な備えに特化した保険です。主な保障として、がんと診断されたときに一時金で受け取れる「診断給付金」、入院したときに日数無制限で受け取れる「入院給付金」、がん治療のために通院したときに受け取れる「通院給付金」、がんの手術のときに受け取れる「手術給付金」があり、これらの保障を組み合わせたものや、さらに特約を付加したものなど、多種多様な商品があります。
現在、がんの三大治療として挙げられる「手術」「放射線治療」「抗がん剤治療」の中で、放射線治療や抗がん剤治療は通院で行うケースが増えています。一時金で受け取れる診断給付金は、入院治療にも通院治療にも自由に利用でき、付加すべき保障のひとつといえるでしょう。
これらを踏まえて、がん保険を選ぶ際には、ご自身の治療方針に合わせて保障内容を検討することが大切です。